ツール
賃金の合計
働いた時間
時間外
深夜
区分ごとの内訳
| 区分 | 時間 | 割増率 | 賃金 |
|---|
時間帯ごとの表
| 時間帯 | 区分 | 時間 | 割増率 |
|---|
計算の前提
- 働いた時間を始まりから順に数え、所定労働時間までを所定内、8 時間までを法定内残業(×1.00)、8 時間を超えた分を時間外(×1.25)にしています。週 40 時間を超えた分の時間外は入れていません。
- 22 時〜翌 5 時の分は深夜として、率に 0.25 を足しています。日をまたぐ勤務は、出勤した日の 1 日の勤務として続けて数えます。法定休日は 0 時で分け、出勤した日が法定休日なら、0 時から後の 8 時間の判定は 0 時から数えます(仮に決めた数え方)。
- 法定の最低の率です。賃金は 1 円未満を 50 銭未満切り捨て・50 銭以上切り上げにしています。
使い方
- STEP 1時刻を入れる出勤・退勤の時刻と、休憩の始まりと終わりの時刻を入れます。夜勤のように日をまたぐときは、退勤を翌日の時刻のまま入れます。休憩は「休憩を足す」で何回でも足せます。
- STEP 2時給と条件を入れる時給・所定労働時間を入れます。月 60 時間を超える時間外を見るときは、その月のこの勤務より前の時間外の合計を入れます。法定休日にかかる勤務なら、出勤した日か翌日のどちらが法定休日かを選びます。
- STEP 3内訳を見る区分ごとの時間・割増率・賃金と、何時から何時までがどの区分かの表が出ます。休憩が法律の長さに足りないときは注意が出ます。
決まりと注意
- 数値の欄は全角数字、前後・単位の前の空白に対応します。カンマは取り除き(「4,000,00」は400000。「0,500」のように先頭の組が0だけのものは読みません)、金額の欄から離れると3桁ごとに付け直します。読点は整数部の3桁区切りだけ使えます。数字どうしの間の空白・改行は直してから計算してください。単位は欄に合うものだけ末尾に付けられます。
- 法定労働時間(1 日 8 時間)を超えた分が時間外(×1.25)です。会社で決まった所定労働時間が 8 時間より短いとき、そのあいだの残業は法定内残業で、法律上の割増はありません(×1.00)。
- 時間外の月の合計が 60 時間を超えた分は ×1.50 です(中小企業も 2023 年 4 月 1 日から)。月の合計は「この勤務より前の時間外」と、この勤務の時間外を足して数えます。法定休日の勤務は月 60 時間に数えません。
- 22 時〜翌 5 時の深夜の分は、それぞれの率に 0.25 を足します(所定内・法定内残業の深夜 ×1.25、時間外+深夜 ×1.50、月 60 時間超+深夜 ×1.75)。管理監督者にも深夜の割増はかかります。
- 法定休日の勤務は、休日(×1.35)とし、時間外の割増は重ねません。深夜に入る分は ×1.60 です。法定休日は 0 時〜24 時の暦日なので、0 時をまたぐ勤務は 0 時で分けます。翌日が法定休日なら 0 時から後を、出勤した日が法定休日なら 0 時より前を休日にします。
- 出勤した日が法定休日で 0 時をまたぐときは、0 時から後をふつうの日の勤務とし、8 時間の判定は 0 時から数えています(休日の勤務は 8 時間に数えないため。この数え方は公的な資料で確かめられていないので、仮に決めています)。
- 日をまたぐ勤務は、出勤した日の 1 日の勤務として数えます(8 時間の判定は 0 時で区切りません。法定休日の分は除きます)。
- 勤務は 24 時間より短くしてください。休憩は勤務の時間の中に入れ、休憩どうしは重ねないでください。休憩が6 時間を超えて 45 分、8 時間を超えて 1 時間に足りないときは注意を出します(労働基準法 34 条)。
- 時間は分のまま数え、1 日ごとに切り捨てません(1 日ごとの切り捨ては認められていません)。区分ごとの賃金は「時給 × 割増率 × 分 ÷ 60」で、合計と区分ごとの額は、どちらも 1 円未満を 50 銭未満切り捨て・50 銭以上切り上げにしています。合計は丸める前の額を足してから丸めるので、区分ごとの額の和と数円ずれることがあります。
- 時刻は 1 分単位です。所定労働時間と前の時間外は「8」「7.5」「7:30」「7時間30分」「7時間半」の形で、分単位になる時間を入れます。時給は 1 円単位で 1,000,000 円まで、所定労働時間は 8 時間まで、前の時間外は 744 時間(31 日 × 24 時間)までです。空の休憩の行は飛ばします。
- 時給は割増の基礎になる額を入れてください。家族手当・通勤手当・住宅手当・別居手当・子女教育手当・臨時の賃金・1 か月を超える期間ごとの賃金は、基礎に入れません(名前ではなく中身で決まります)。
- 入れていないもの:週 40 時間を超えた分の時間外、週 44 時間の特例、変形労働時間制・フレックスタイム制(これらの職場では結果が違うことがあります)、月給から時給への換算、時間帯ごとに時給が違う働き方。
- 計算は法定の最低の率です。会社の就業規則や労使協定で、もっと高い率になっていることがあります。未払いの残業代かどうかは、労働基準監督署や専門家に確かめてください。
出典(8 件・2026-11-06 確認)
- 労働基準法(e-Gov 法令検索)(新しいタブで開く)(2026-11-06 確認)
- 労働基準法施行規則(e-Gov 法令検索)(新しいタブで開く)(2026-11-06 確認)
- 労働基準法第三十七条第一項の時間外及び休日の割増賃金に係る率の最低限度を定める政令(e-Gov 法令検索)(新しいタブで開く)(2026-11-06 確認)
- 東京労働局「しっかりマスター 労働基準法 割増賃金編」(PDF)(新しいタブで開く)(2026-11-06 確認)
- 厚生労働省「2023年4月1日から月60時間を超える時間外労働の割増賃金率が引き上げられます」(PDF)(新しいタブで開く)(2026-11-06 確認)
- 厚生労働省 法令等データベース「改正労働基準法の施行について」(昭和 63 年 1 月 1 日 基発 1 号)(新しいタブで開く)(2026-11-06 確認)
- 大阪府「法定休日、所定休日(代休・振替休日含む)と休日労働」(PDF、令和 8 年 3 月更新)(新しいタブで開く)(2026-11-06 確認)
- 栃木労働局「労働基準法 第 37 条(時間外、休日及び深夜の割増賃金)」(新しいタブで開く)(2026-11-06 確認)
よくある質問
Q.入れた時刻や時給はどこかに送られますか?
A.いいえ。計算はお使いのブラウザの中だけで行い、入れた時刻や時給は送信しません。ページの URL にも入れません。
Q.休憩の時刻を入れるのはなぜですか?
A.休憩が深夜の時間帯のどこに入るかで、深夜の時間が変わるからです。夜勤で 2:00〜3:00 に休憩を取れば、その 1 時間は深夜の時間から除かれます。
Q.土曜日の勤務は休日になりますか?
A.休日の割増(×1.35)がかかるのは、法定休日の勤務です。法定休日は原則として毎週 1 日ですが、4 週間を通じて 4 日以上の休日を与える方式もあります(労働基準法(新しいタブで開く) 第 35 条)。週休 2 日のもう 1 日の休日の勤務は、ふつうの日と同じように 8 時間を超えた分などが時間外になります。どの曜日が法定休日かは、会社の就業規則で確かめてください。
Q.月給の人も使えますか?
A.月給を 1 時間あたりの額に直してから、時給の欄に入れてください。割増の基礎になる月給(通勤手当などを除いた額)を、1 か月の平均の所定労働時間で割った額です。手当ごとに基礎に入れるかを分けて 1 時間あたりの額を出すときや、固定残業代(みなし残業代)があって月の時間の合計から差額を出すときは、固定残業代・残業単価 計算を使ってください。